中小機構は１月19日、「社員の主体性を引き出し、持てる力を最大限引き出す育成の仕組み」と題するセミナーを開いた。講師は人材教育コンサルティングなどを手掛けるアチーブメントグループＣＥＯの青木仁志氏で、同社の取り組みを通して社員のやる気を引き出す手法などを語った。
冒頭、社員のモチベーションを高めるには外からの圧力では上から目線になるだけで効果はないとし、キーワードは「内発的動機付け」であることを強調。「強制することで生産性を高めようとする取り組みは間違いだ。仕事に生きがいを見いだせるような仕組みを考えていくことが大事である」と語った。そのために必要なことは経営者と社員との価値観が一致していることであり、経営者は会社の将来性をきちんと社員に伝える努力が必要だと主張した。
続いて米国の精神科医Ｗ・グラッサー博士が提唱した「選択理論」から「人は他者を変えられず、変えられるのは自分だけだ」と明確に定義していることを紹介。この理論から「社員一人ひとりに『仕事が好きだ』『この会社で将来こうなりたい』という内発的な動機付けがなされれば、社員は自然と主体性を発揮し成果に向かう」との考え方を示した。
さらに、経営者は、社員をやる気にさせることに力を入れるのではなく、社員がやる気になる環境を整えることに専念する必要があると話した。
人が抱く欲求として①生存の欲求②愛・所属の欲求③力の欲求④自由の欲求⑤楽しみの欲求―の５つの基本的欲求があり、その上位に自分の基本的欲求を満たす上質世界がある、との考え方を述べた。社員の欲求に応える取り組みで、社員が抱く上質世界に会社がインプットされれば社員は主体性を発揮していくとした。
会社は存在理由を明確化し、ビジョンを持ち、目標を設定、計画を立て、日々の実践を目指すピラミッドを形成し、社員は個人レベルで同様の考え、行動をピラミッド化する。この２つが重なり合うことで企業と社員が共に勝つ経営が可能になると強調した。
「会社は人を育てる機関であり、利益追求は目的ではなく結果である。会社は理念の具現化を目的に経営するべき」と語り、このような経営姿勢と仕組みがあれば主体性のある社員が育つとした。